登場人物紹介
- RF(運営者):建築士×資産形成ナビゲーター。家とお金の両面からサポート!
- けんた(32歳・建築設計士):筋トレとサウナが趣味。設計は得意だが、資産形成・住宅ローンは初心者。独立志望。
- さやか(27歳・ファイナンシャルプランナー):カフェ巡りと資産運用が趣味。暮らしとお金を大切にする堅実女子。既婚者。
【結論】
共働き夫婦でも住宅購入と資産形成は両立できる!大切なのは、長期的な家計設計と夫婦の役割分担。無理なく続けられる仕組みづくりがカギ。今回はその入門編として、共働き夫婦が最初に考えるべきポイントを解説します。
一緒に考えよう!けんた&さやかの家づくり資金計画

Q1. そもそも、家って先に買うべき?それとも資産形成優先?
けんた「今、家を買うか迷ってて。資産形成が先って意見もあるし…」
さやか「確かに。家って高いし、ローンも怖い。投資のほうが先かなって思うときもあるよね?」
RF「その悩み、よく聞きます。結論から言うと、”どっちか”じゃなく”バランス”が大切。『住宅購入=固定資産への投資』と考えると、両立は可能です!」
けんた「でも実際、今の金利環境や不動産市場はどうなの?買い時?」
RF「現在(2025年5月時点)は変動金利が1.0%前後、35年固定型が1.5%前後で推移しています。不動産価格は都市部で高止まりしていますが、郊外では手頃な物件も増えてきました。ただし、『いつか下がるだろう』と待ち続けるより、『自分たちのライフプランに合うタイミング』で購入するのがおすすめです。」
Q2. 共働きの住宅ローンってどう組むの?
さやか「収入合算とかペアローンってあるけど、どっちがいいの?」
けんた「自分の名義だけだと借入額が少なくなるし…でも手続き多そうだよね?」
RF「そうですね。共働きなら以下の3つの選択肢があります。」
✅ 主な選択肢
- 単独ローン(どちらか一方の名義)
- メリット:手続きが簡単
- デメリット:借入可能額が少ない、税控除が1人分のみ
- 収入合算(連帯保証型・連帯債務型)
- メリット:借入可能額が増える、手続きは比較的シンプル
- デメリット:税控除は1人分のみ
- ペアローン(夫婦それぞれ別でローン契約)
- メリット:税控除が2人分受けられる(最大800万円×2人)
- デメリット:手続きが煩雑、審査が2回必要
💡具体例で考えよう
ケース1:収入合算の場合
- 物件価格:3,500万円
- 頭金:500万円
- 借入額:3,000万円(夫名義)
- 金利:1.5%(35年固定)
- 月々返済額:約8.6万円
- 年間住宅ローン控除:最大40万円(夫のみ)
ケース2:ペアローンの場合
- 物件価格:3,500万円
- 頭金:500万円
- 借入額:1,800万円(夫)+ 1,200万円(妻)
- 金利:1.5%(35年固定)
- 月々返済額:約5.2万円(夫)+ 約3.4万円(妻)
- 年間住宅ローン控除:最大40万円(夫)+ 最大40万円(妻)
さやか「やっぱり税金面ではペアローンが得なんだね!」
RF「そうですね。ただし、どちらかの収入が大幅に減る可能性がある場合は注意が必要です。次回、住宅ローンのタイプ別シミュレーションで詳しく解説します。」
Q3. 家計費とのバランスはどう取る?
けんた「住宅ローンを組んだら、生活費や教育費、老後資金はどうやって工面するの?」
RF「大切なのは『段階的な家計設計』です。まずは固定費と変動費を整理しましょう。」
家計費の基本バランス(年収1,000万円の共働き世帯の例)
- 住居費(ローン+管理費等):25%(月20〜25万円)
- 生活費(食費・光熱費等):30%(月25〜30万円)
- 教育・保険費:15%(月12〜15万円)
- 余暇・交際費:10%(月8〜10万円)
- 資産形成・貯蓄:20%(月16〜20万円)
さやか「そのバランスで本当に老後資金まで貯められるの?」
RF「年代別の資産形成目標を設定しましょう。30代で貯蓄1,000万円、40代で2,500万円、50代で4,000万円を目指すと、60歳で約6,000万円の資産形成が可能です。詳しいシミュレーションは『年代別資産形成ロードマップ』の記事をご覧ください。」

RFからのアドバイス!
家を買うタイミングの判断ポイント
- 結婚直後(20代後半):2人の価値観を確認する時期。急ぎすぎず、まずは貯蓄と小規模な資産形成から。
- 子どもが生まれる前後(30代前半):育児環境の整備として◎。この時期なら教育費本格化までに住宅ローンの一部を返済可能。
- 教育費が本格化する前(30代後半):子どもが小学校入学前に購入すれば、教育費との両立がしやすい。
頭金と貯金のバランス
- 頭金の理想額:物件価格の20%+諸費用(100〜200万円) 例)3,500万円の物件なら、700万円+諸費用200万円=計900万円
- 緊急資金:生活費の3〜6ヶ月分(最低100万円)は別途確保
- 頭金ゼロプラン:可能だが、月々の返済額が増え、金利優遇が受けにくい 例)3,500万円を頭金なしで借りると、月々の返済額は約1万円増加
教育・老後資金との両立法
- 教育資金プラン
- 小学校まで:児童手当(月1〜1.5万円)をそのまま貯蓄
- 中学以降:学資保険(利率0.5〜2%)+ジュニアNISA(年間上限80万円)
- 大学資金目標:国公立400万円、私立800万円(文系)〜1,200万円(理系・医学)
- 老後資金プラン
- iDeCo:年間最大27.6万円(自営業の場合81.6万円)、所得控除のメリット大
- つみたてNISA:年間最大40万円、非課税期間20年
- 目標:60歳時点で夫婦合計6,000万円(30年間で月20万円の生活費を賄える額)
年代別行動プラン
20代後半〜30代前半(資産形成スタート期)
- 住居:賃貸か、親族の住居を活用
- 貯蓄:頭金+緊急資金で1,000万円を目標
- 投資:月3万円からつみたてNISA開始
- 保険:掛け捨ての生命保険と医療保険で必要最低限をカバー
30代前半〜後半(住宅購入検討期)
- 住居:頭金20%を目処に住宅購入
- 貯蓄:緊急資金は維持しつつ、教育資金積立開始
- 投資:つみたてNISA満額(月3.3万円)+iDeCo開始
- 保険:子どもの学資保険検討
40代〜50代(教育費・住宅ローン返済期)
- 住居:繰り上げ返済で総返済額削減
- 貯蓄:教育費のピークに備えた計画的な取り崩し
- 投資:退職金シミュレーションをもとに積立額調整
- 保険:子どもの独立に合わせて見直し
記事の要点
- 共働き夫婦の家づくりには、「段階的な資金計画」と「資金の見える化」がカギ
- 住宅ローンはペアローンや収入合算で柔軟に対応可能、税制メリットも最大化
- 家計の中での「家・教育・老後」のバランスを年代別にシミュレーション
- 固定費を収入の50%以下に抑え、資産形成との両立を図る
- 「自分たちのペースで」無理なく暮らしを整えることが重要
まとめ:あなたはどのタイプ?
✅ 住宅購入適性チェック
以下の項目に当てはまる数をチェック!
- 今後5年以上、同じ地域に住む予定
- 世帯年収の5倍以下の物件を検討している
- 頭金として物件価格の10%以上を用意できる
- 住宅ローン返済額が手取り収入の25%以下
- 緊急資金として3ヶ月分の生活費を確保できる
4〜5個当てはまる:住宅購入好適期!「住宅ローンの選び方超基本ガイド」へ 2〜3個当てはまる:準備段階。「共働き夫婦の理想的な貯蓄・投資バランス」をチェック 0〜1個当てはまる:もう少し準備を。「家か?資産形成か?両立のリアル戦略」から始めよう
家づくりと資産形成、どちらも家族の未来を支える大切な土台。共働きだからこそ実現できる”柔軟な選択肢”を活かして、自分たちらしい暮らしをデザインしていこう!
次に読むべきステップ記事
関連記事リンク
- 【完全攻略】住宅ローン審査の2段階プロセス – 事前審査と本審査をスムーズに通過するコツ ~審査書類の準備から、増額テクニックまで~
- 2025年最新版!住宅ローン控除で最大409.5万円の節税術
コメント